・為替レートが同一の時の売りと買い(外貨預金の電信買相場(TTB)と電信売相場(TTS))の差が小さい。また金利差によるスワップポイントも外貨預金の金利より有利な場合が多い。
・商品先物の証拠金取引と同様、損失が一定額を超えると強制的に反対売買がなされる。またそれよりも損失の小さい段階で追加証拠金の差し入れ(追証)を請求される場合もある。
・外貨預金では米ドルを買って一定期間後に売るという取引になるが、外国為替証拠金取引では逆に米ドルを売って一定期間後に買うことも可能。(いわゆる「売りから入る」)
・日本円しか持っていなくても「米ドルを売ってユーロを買う」ことが可能。
・税法上外貨預金の利子は利子所得(源泉分離課税)となるが、外国為替証拠金取引のスワップポイントは雑所得(総合課税)となる。為替差益の扱いはどちらも雑所得。